【言わんこっちゃない！】世界でEVの逆回転始まる！ 中国の弱点を攻めるトヨタの粘り勝ち ...

EVに赤信号点灯。最後に笑うのはトヨタなのか？

脱炭素の流れの中で避けて通れないクルマの電動化。

そうしたなか、ここ数年急激に普及が進んできたのが、バッテリー電気自動車（BEV）だ。

だが、2023年のBEV世界販売台数は前年比31％増と、前年の同60％増に比べ勢いを失いつつある。

そうなると、俄然有利になるのは、BEV一本足打法へ移行しようとする欧州勢を尻目に、ハイブリッド（HV）やプラグインハイブリッド（PHEV）も含め全方位戦略を取ってきた我らがトヨタだ。

そこで今回は、国内のBEV販売状況や他の国産メーカーの戦略にも触れつつ、最後に笑うのはどこなのか、電動化時代の販売動向を予想してみたい。

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日本のEVの販売割合はいまだに1％台

まず、日本と海外のBEV販売状況を見ていこう。

2023年に日本国内で販売されたBEV（登録車のみ）は前年比139.2％増の４万3,991台と、普及の遅れが指摘される日本でもBEV販売は着実に伸びている。

ただし、全登録車に占める割合は1.7％といまだ低く、しかもBEVの半数以上に当たる2万2,848台が輸入車となっており、まだまだBEVは一部富裕層に購入が偏っていると見られる。

一方、BEV普及に熱心な欧州では2022年に112万台以上のBEVが販売され、新車に占めるシェアは12.1％に達している。

特にノルウェーでは新車販売の約8割がBEVとなるなど、日本とは桁違いの普及率だ。

ちなみに、2023年度で車種別で一番売れたのは、テスラの「モデルＹ」、２位はＶＷの「ID.4」、３位はシュコダの「エンヤック」だった。

また、化石燃料消費に頓着しないイメージがある米国でも2022年のBEV販売台数は約81万台、シェアは5.8％と日本を大きく上回っている。

最後に世界最大の自動車販売国である中国では、2022年に約537万台のBEVが販売され、シェアは20.0％と、実は中国が世界で一番のBEV大国となっているのだ。

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普及のカギはサクラやeKクロスEVなどの軽自動車

ただ、日本でもBEVの更なる販売拡大に明るい兆しはある。

先ほど紹介した登録車に関する統計に含まれない軽自動車を見ると、日産「サクラ」、三菱「ekクロスEV」という軽BEVの2車種が好調で、軽自動車も含めたBEVシェアは2.2％とかなり上昇する。

つまり、所得が低迷する日本では価格こそが何よりの販拡のポイントになるので、補助金込みだと内燃機関（ICE）車と同等のお手頃価格で買える軽BEVが大いに売れているのだ。

海外と違い、多くの日本人は高価な登録車BEVに手が出ないという現実は悲しいが、今後、ホンダ、ダイハツ、スズキからも魅力的な軽EVが登場するはずだから、そうなればBEVの国内普及には一層弾みが付くだろう。

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トヨタの勝算は中国の苦手なエンジンにあり！

では、トヨタの今後はというと、実は世界で最も電動化戦略に成功したメーカーと言われるようになるかもしれない。

もちろん、トヨタには国内で軽BEVを大量に売る計画はないが、その分BEVにHVやPHEVを組み合わせたグローバルな販売戦略が、時代の変化にジャストフィットしそうなのだ。

ポイントとなるのは、BEV導入に一番熱を上げていた欧州で漂い始めている方針転換の気配。

この主因は安価な中国製BEVの大量流入に、名だたる欧州メーカーが太刀打ちできなかったことだが、結局、バッテリーとモーターさえ用意できれば生産できるBEVは市場参入の技術的ハードルが低く、生産コストが低い中国メーカーとの差別化が現時点では困難だったのだろう。

その意味で、エンジンとモーターの協調に高い技術が求められるHVやPHEVは中国メーカーの参入が難しいうえ、日本車が最も得意とする分野。

BEVが中国との関係でアウトでも脱炭素化は不可避だから、今後はHVやPHEVに脚光を浴びる可能性は高い。

そして、そのとき最も恩恵を受けるのは世界で初めてHVを市販化したトヨタになるのはほぼ確実だろう。

既に今期4.5兆円の純利益を見込むトヨタが、今後どこまで儲けを拡大するのか想像もつかないが、一時先行き不安視された日本の製造業に再びスポットライトが当たりそうなのは、日本人として安心材料となるだろう。

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<終わり>

＜写真：トヨタ、日産、ホンダ、レクサス、三菱、メルセデス・ベンツ、BMW、アウディ、テスラ、BYD、VW、シュコダ、ロータス＞