2018年自動車はどこへ向かうのか。大胆な発想と冷静な分析が必要だ

リーマンショックから約10年、メーカーは復活しつつあるが…

年明け最初のコラムは2017年を振り返り、来るべき近未来についても展望しておこう。一年半後には新しい天皇が誕生し、年号も変わることになる。多くの人が新しい時代に期待しているはずだが、新しい時代は他人任せではなく、みんなでビジョンを作るべきだと私は考えている。どんな社会に暮らしたいのか、何が豊かさなのか、もう一度考え直してみたいと思っている。

2017年は自動車にとって2つの出来事の節目の年になった。1つはリーマンショックからほぼ10年経ったことで、レバレッジを利かせた高級車ビジネスが見直され、米国では破綻したGMが見事に蘇った。同社の幹部は「悪い癌を取り除いた新生GMを見てほしい」と言っている。

トヨタもリーマンショックの起きた2008年に、アメリカの高級車ビジネスに吹いた逆風の影響で赤字に転落した。米国一本足打法は危険なので、その後はアジアと欧州にも力を注ぎ、真のグローバルメーカーを目指した。同時に豊田章男新社長が就任し、もっと楽しいクルマ作りを目指すようになった。マツダもスバルも独自のクルマ作りに集中し、個性的なブランドポジションを築きはじめている。

しかし、次の10年を考えると今までの延長線では生き残れないかもしれない。日本メーカーだけでなく、世界中の自動車メーカーが抱える課題はとても重い。その課題については、後で述べることにする。

自動車が生き残るためには今までと違う発想が必要だ

2つ目の節目はiPhoneが誕生してから10年が経ったことだ。メルセデスの社会学者兼AI学者のマカンスキー氏も「スマートフォンの普及で、ユーザーのライフスタイルは驚異的に変化した」と述べているが、インターネットやクラウドに繋がることで、色々なサービスが始まっている。自動車メーカーはクルマを作って、売るだけの商売だけでは生き残れないだろう。

思い出すのは2016年秋に開催されたパリオートサロンの一コマだ。ダイムラーAGのディーター・ツェッチェ会長はプレゼンテーションで「CASE（C＝コネクテッド、A＝オートノマス：自動運転、S＝シェアリング、E＝電動化）」というコンセプトを打ち出したのだ。

ツェッチェ会長は「これまで自動車業界以外から強い脅威を感じたことはない（これからは違う）」と述べたが、その脅威とは電気自動車のベンチャーとして彗星のごとく現れたテスラや、AIで自動運転実現を目論むグーグル、あるいはライドシェアを実践するウーバーなどのスタートアップ企業のことだ。

自由に安全に快適に移動できることはモビリティのサービスの充実にほかならない。クルマを所有し自分で運転するだけでなく、もっと大胆な発想でモビリティのサービスを考える時代が来ている。スマートフォンを使ったコネクト技術で色々なサービスが可能だし、ビジネスに繋げようとするベンチャーが続々と登場している。もちろんトヨタやGMやVWも、時代の変化に遅れないように必死に取り組んでいる。

レベル3の自動運転が実用化されるのは2020年頃から

自動車自体の進化について言えば、本格的な「レベル3（条件付き半自動運転）」は2020年頃から実用化が始まるだろう。一部メディアでは2018年頃からレベル3が実現すると報じられているが、要素技術が実現しても、道路交通法や保安基準が整うにはもう少し時間が必要だ。ハンドルから手を離すことが許可されても、レベル3とはならない。ドライバーが前方監視義務から開放され、運転以外のことができて初めて自動運転レベル3となるのだ。

私は “高度なレベル2”を一台でも多くのクルマに普及させたほうが、実際の事故低減には効果があると考えている。もっと言うとレベル2の前段階となるプリクラッシュセーフティ（すでに装着が進んでいる自動ブレーキなどの安全支援技術）を充実させることのほうが急務、というのが本音だが、自動運転に比べると地味なので話題にならないというジレンマもある。

それでも今年は高度なレベル2（運転支援）が各社から登場するだろう。この動向は世界的に同じだ。自動車の場合、安全性と責任問題が重くのしかかる製品なので、安全に関しては慎重にならざるを得ない。事故を無くすための自動運転技術が事故を起こしてしまうと、メーカーは前に進めなくなるからだ。

ライドシェアはモビリティ・サービスとしてはニーズがあるが、問題は事業として成り立つかどうか？　日本では様々な規制が存在するが、安倍政権は規制緩和の大きな流れを作っているので、ニーズと事業性があれば、日本でもライドシェアは可能だ。

他にもバッテリーEV、プラグイン・ハイブリッド、水素燃料電池車など、次世代の自動車のパワーソースについても話題は尽きない。2018年も様々なニュースが舞い込むだろうが、我々自動車好きは冷静に分析する必要があるだろう。